長い期間と費用をかけたインプラント治療は

長い期間と費用をかけたインプラント治療は、治療が終わるとその状態を保たなければならず、セルフケアを怠ってはなりません。毎食後に磨き残しがないようブラッシングしてプラークコントロールは欠かせませんし、定期的な検診を欠かさず継続することが、インプラント維持のために必要です。インプラント自体は人工歯ですが、日頃のケア次第で歯周病などのリスクが増します。インプラントが固定され、義歯が不自由なく使えればインプラント治療も終わります。それからも歯科医によるメンテナンスは必ず必要になるので維持費がかかることを知っておきましょう。特に異常がなければ、三ヶ月に一回くらい歯科医に診てもらうことになります。この定期検診に必要なお金は保険適用の治療が基本となり三千円くらいと考えてください。普通は、一年あたり1万円、もしくは、2万円程度の維持費を用意しておきましょう。
希望すれば誰でも、インプラント治療を受けられるとは言えず検査の結果を見て、これ以上の治療はできないといわれることもあるでしょう。ですが、理由に挙げられたのが「骨の量が足りない」などや、「あごの骨に幅の余裕がない」などのことであれば決してあきらめる必要はありません。歯科医の腕と設備次第で、少し前なら、インプラント治療はできなかったケースでも相当数が治療できるようになってきました。あらゆる意味で最先端の治療が受けられるかどうか、手を尽くして探すことが必要です。
歯科で手術の経験がない方は、インプラント埋入手術にあたってどんな痛い手術なのだろうと思うかもしれません。インプラント埋入手術では、術中、大して痛くないのが普通です。麻酔が効いたことを確認した上で埋入手術を始めるためです。
手術が終わって麻酔が切れると、場合によっては痛くなってくることもあります。頓服の痛み止めが処方されるため痛みを我慢できないというケースはほとんどありません。
歯科治療のインプラントとブリッジ、どこが違うかといえば、インプラント治療では、歯茎を切り開き、あごの骨に穴を開け、インプラント体と呼ばれる人工歯根を埋め込み、その上に義歯をつけます。
ブリッジ治療では、橋桁状の義歯をつけるために、両側の歯を一回り削った後で、上にブリッジをかぶせていきます。口を開けたところを見ればインプラントとブリッジを比較して、インプラントの方が良いと言えます。
先に書いたように、ブリッジ治療では、問題のない歯を削らなければならないという辛い面があります。一般的にはインプラント埋入手術を日帰りで行います。
使われるのは部分麻酔で、入院することはめったにありません。
糖尿病や心疾患などの既往症があるケースでは安全を期すため、入院を求められることもあります。あるいは、インプラントの土台になるだけの厚みを持った骨がない場合、埋入手術以前に、骨の厚みを増す手術をしなければなりません。腸骨などの自家骨を採取し、骨が薄いところに移植するという手術では、入院して手術するケースも実際にあります。
もし、自分が該当すると思われるなら治療計画は、歯科医と十分に話し合って、慎重に決めていきましょう。重要な確認事項として、インプラント治療を始める前にあごの骨の状態を確認し、治療ができるかどうか知ることが大事です。
これまでに歯周病とか顎関節症の経験があれば、治療以前にあごの骨の状態を完璧にするために、その病気を完治させる問題が生じます。また、美容整形であごの骨に手を加えた方もリスクを背負っています。こうした病歴があっても、直ちに絶対治療できないとは言えません。不安がなくなるよう歯科医に相談してください。
人工歯根(インプラント体)を骨の中に埋め込むのがインプラント治療ですが、金属アレルギーが問題になることはほとんどありません。人工歯根は外科に使われるボルトやねじと同じ素材が使われています。
チタンの他、セラミック、金といったアレルギーを起こすことは極めてまれな素材を使っているためです。ほとんどのインプラント治療は保険がきかず、ほぼ全額自費とみるべきです。
経済面でも余計な負担にならないよう、金属アレルギーの患者さんは手術の前に、歯科医に相談するのが不安なく進めていけるでしょう。
インプラント埋入手術では、人工歯根を骨に埋め込み、定着させるのでほとんどの患者さんは、手術後、違和感を生じるのが当たり前の反応です。数日たって腫れが引けば、だいぶなじんできますから変な感じがしても、触ったり刺激するのは止めるようにじっと耐えてください。
もしも、十日以上経っても浮いた感じが治まらない場合や、痛みが激しかったり、腫れや出血が治まらなかったりする場合は、原因を探り、対応していかなくてはなりません。
急患でも診療を受けることが必要です。
厳しい条件をクリアしない限り、インプラント治療は保険は適用されず、全額自己負担の自費診療です。
医療費控除の対象なので、ぜひ受けましょう。
医療費控除は職場の年末控除の対象ではなく、個人で確定申告をしてすでに収めた税金を取り戻す申告をします。確定申告で医療費控除を受けたい場合、治療のたびにもらっている領収書が医療費を払った唯一の証明ですからなくしたらおしまいのものとして暦年の1年分、しっかり取っておきましょう。

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